不妊治療にかかる費用の全体像——保険適用・自費治療の違いと平均費用を解説

不妊治療の費用はなぜ高いのか

不妊治療は「検査」「治療」「薬」「処置」が組み合わさった医療行為であり、治療ステージが上がるほど費用も大きくなります。2022年4月から体外受精・顕微授精が保険適用になりましたが、すべての治療が保険適用になったわけではありません。自費治療が必要なケースも多く、費用の全体像を把握しておくことが重要です。

治療ステージ別の費用目安

• タイミング法：月1〜3万円程度（保険適用）。排卵日を医師が把握し、タイミングを指導する最初のステップ
• 人工授精（AIH）：1回2〜4万円程度（保険適用）。精子を直接子宮に注入する処置。平均3〜6回実施
• 体外受精（IVF）：1回30〜50万円程度（保険適用の場合は自己負担3割で10〜15万円目安）。卵子と精子を体外で受精させ、受精卵を子宮に戻す
• 顕微授精（ICSI）：体外受精に加え顕微鏡下で精子を直接注入。追加費用が発生する場合あり
• 着床前診断（PGT）：自費のみ。受精卵の遺伝子検査。1回10〜20万円程度の追加費用

2022年保険適用拡大後の変化

2022年4月から体外受精・顕微授精が公的医療保険の対象になりました。保険適用の条件は以下のとおりです。

• 年齢制限：治療開始時点で女性が43歳未満
• 回数制限：子どもひとりに対して通算6回まで（40歳以上は3回）
• 事実婚でも対象：法律婚・事実婚ともに保険適用

保険適用により自己負担は3割になりますが、高額療養費制度も使えるため、さらに実質負担を抑えられるケースがあります。

自費治療が必要なケース

保険適用の回数・年齢制限を超えた場合や、最先端の培養技術・着床前診断など保険適用外の治療を選択する場合は全額自費になります。自費治療では1周期あたり50〜100万円に達することもあります。

まとめ

不妊治療の費用は「どの治療を何回行うか」によって大きく変動します。まずは上のツールで自分の状況に合った費用目安と助成金概算を確認し、家計計画のベースとして活用してください。