不妊治療の「男性不妊」検査・治療費用——見落とされがちな夫側の助成金対象

不妊の原因、実は男女で半々

不妊治療というと女性側の通院・投薬が注目されがちですが、WHOの調査などでは不妊原因の約半数に男性側の要因が関わっているとされています。それにもかかわらず、男性不妊の検査・治療は情報が少なく、費用感もわかりにくいのが実情です。

男性不妊の検査費用の目安

• 精液検査：保険適用の場合は数千円程度。精子の数・運動率・形態などを調べる基本検査
• ホルモン検査・超音波検査：精索静脈瘤など器質的な原因を調べる検査。保険適用で1万円前後が目安
• 精密検査（精巣生検など）：無精子症が疑われる場合に行う検査で、数万円程度かかることがある

男性不妊の治療費用の目安

• 薬物療法（ホルモン療法など）：保険適用で月数千円〜1万円程度
• 精索静脈瘤の手術：保険適用で自己負担3割の場合、数万円〜10万円程度が目安
• 手術による精子回収（TESE等）：体外受精と組み合わせて行うケースが多く、保険適用でも数万円〜十数万円程度かかることがある

男性不妊治療も助成金・保険適用の対象になる

2022年度から不妊治療の多くが保険適用となり、男性不妊の検査・治療（精索静脈瘤手術、TESEなど）も体外受精・顕微授精と併せて行う場合は保険適用の対象になっています。また、一部の自治体では、保険適用外となる先進医療部分や、手術を伴う男性不妊治療に対して独自の助成金を用意しているケースもあります。

見落とされやすいポイント

• 女性だけが検査・治療を受けて原因不明のまま進めてしまう：男性側の検査を早期に行うことで、無駄な治療期間や費用を減らせる可能性がある
• 自治体の助成金が「夫婦合算」で申請できる場合がある：男性不妊治療にかかった費用も、女性側の治療と合わせて助成金の対象になることがあるため、自治体窓口に確認する
• 会社の休暇制度：男性の不妊治療のための通院・手術に利用できる休暇制度（不妊治療休暇など）を導入している企業も増えている

まとめ

不妊治療は女性側の負担だけでなく、男性側の検査・治療費用や助成金の対象範囲も見落とされがちです。原因不明のまま治療を進める前に、早めに夫婦そろって検査を受け、保険適用や助成金の対象を漏れなく確認することが、費用と時間の両方を無駄にしないための第一歩です。